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AT Command Specification Document

IEEE802.15.4/ZigBee®3.0互換ワイヤレスモジュール
Z240-CP13#

2.4GHz帯特定小電力データ通信システム
Firmware ver.1.3
Rev.1.0.0
CLEALINK TECHNOLOGY CO., LTD.

本ドキュメントは、内容の多くに、電子工学、無線工学、情報工学などに関わる専門的な用語や説明が含まれます。これらの一般程度の知識において不足する専門性が高い用語や、ここでの固有の内容については、できる限り説明に努めておりますが、ドキュメントの記載内容で説明が不足する場合は、一般的な学術・工学文書などを参考にしてください。

■用語定義
本ドキュメントは、電子部品、無線通信モジュールのデータシートとしての性質を有するもので、文書の提供媒体に依らず、以下、一般にドキュメントとして示します。
本製品の設計、製造、販売元、および、権利者である、株式会社クレアリンクテクノロジーを、以下、多くの場合において「当社」と記載します。
このドキュメントの対象製品である「Z240-CP13」を、必要に応じて「CP13」と略記します。また、単に「モジュール」、「通信モジュール」もしくは「本製品」などと称します。
電波法に関わる用語においては、煩雑な名称、用語が多く含まれるため、このドキュメントにおいては、2.4GHz帯高度化小電力データ通信システム10mW/MHz以下の範囲における限定的な用語を用いて記載します。
本ドキュメントで説明する製品は、利用者に特別の免許や資格などを不要と日本国法令で定められた種類に分類される無線装置です。本製品、もしくは、本製品が組み込まれた機器を装備、もしくは、利用する者を「使用者」、もしくは「利用者」とします。
厳格に、使用者と利用者を区別する必要がある文脈に限っては、機器の管理運用者を「使用者」とし、その管理運用者の下で機能の利用の恩恵を受けている受益者を「利用者」と定義します。また、本製品を使用した技術的設計、分析、試用、もしくは、評価などを行う者を、「設計者」と定義します。この設計書においては、対象の機器などの目的物における一般的な電子工学を含む本ドキュメントの適切な利用が可能な程度の知見を保有していることを想定します。

■免責事項
本ドキュメントは「現状の形」で提供され、商品性、特定目的への適合性、または非侵害の保証、他の場所で参照されている提案、仕様、サンプルの保証など、いかなる種類の保証を提供するものではありません。参照用URL等を含めこの資料の内容は予告なしに変更される場合があります。
本ドキュメントで対象としている製品は、高度な安全性や耐久性を要件とする、医療機器や軍事機器、自動車や航空機などの運転装置類など、人命や財産への危害を与える恐れのある機器で使用されることを想定していません。当社では安全性の判断はできませんので、使用するアプリケーションにおける安全性、適合性の判断については、設計者の責任において行ってください。
本ドキュメントの責任の範囲は、発行者によって提供されるサポートの範囲を超えるものではなく、設計者、および、利用者によるこのドキュメントに含まれる情報の使用に起因する事故、法令、法的権利（特許権の侵害を含める）などを保証することはなく、使用方法に関する説明に留まるものとします。知的財産の使用については、明示または黙示を問わず、このドキュメントにおいて付与されるものではありません。別途それぞれの、ライセンス条項や、製品使用許諾契約などによって示されるものを有効とします。
本ドキュメントで得られた技術的情報、試験結果は株式会社クレアリンクテクノロジー、量産製造を担当するChengdu Ebyte Electronic Technology Co., LTD.　および、国内電波法準拠の無線装置の認証機関によって取得されたものであり、実際に利用時の条件などによって、結果は異なる場合があります。
本文書内に記載されているすべての商号、商標、および登録商標は、それぞれの所有者に帰属します。また、本文書の著作権のすべては、株式会社クレアリンクテクノロジーに帰属します。

■注意事項
本ドキュメントの内容は、製品のバージョンアップ等により変更される場合があります。当社は、予告なしに本ドキュメントの内容を変更する権利を有します。また、このドキュメントの内容はガイドとして使用されることを前提として当社はこのマニュアルで正確な情報を提供するために努力を払っていますが、内容に完全な誤りがないことを保証するものではありません。また、このマニュアルの全ての記述、情報および提案は、明示または黙示いずれの場合にも保証をもたらすものではありません。当社が誤りを発見した場合は、速やかに情報を設計者に公開された媒体にて開示することとしますが、本ドキュメントの改訂更新が同時に保証されるものではありません。設計者において、本製品を利用するための最新情報につきましては、当社ウェブページなど最新情報をご確認ください。

日本語ドキュメントについて
この日本語で記述された本ドキュメントは、日本国内での日本人技術者向けに、日本国内の電波法に適合させた製品のサポートを行うために当社が作成したものです。
類似製品、もしくは、日本国外で販売されているモジュールには適用されず、また、仕様も異なるため、型番、日本国内の電波法の認可などを確認してご使用ください。
このドキュメントは、当社が提供した（正規の販売チャネルを含む）製品についてのみ有効です。当社の販売管理対象外の製品においては、本ドキュメントの各事項は適用されません。また、それらによって発生した、いかなる問題についても、当社はサポート、および、技術的対応や説明などを提供いたしません。

電波法・無線技術について
本ドキュメントで取り扱う、Z240-CP13はO-QPSK変調方式をサポートしたデジタルワイヤレス通信モジュールです。
Z240-CP13については、2.4GHz帯特定小電力データ通信システムであり、当社が本モジュールの技術認証を受けた事実に基づく適切な使用方法である限りにおいては、その利用において法的義務や制限は生じません。

ZigBee®およびZigBee®3.0の商標表記について
ZigBee®はConnectivity Standards Alliance（旧ZigBee Alliance）の登録商標です。本文書における「ZigBee」の表記は、Connectivity Standards Allianceが所有する登録商標を指します。ZigBee®ロゴおよび関連するすべての商標は、Connectivity Standards Allianceの許可なく使用することはできません。
注：本文書中の「ZigBee」、もしくは、「ZigBee®」という用語の使用は、Connectivity Standards Allianceとの提携関係を示すものではなく、ZigBee®仕様に基づいた機能の説明のみを目的としています。

【重要】ファームウェア利用許諾契約書への同意について#

この契約はお客様と株式会社クレアリンクテクノロジー（以下弊社）との間の契約であり、本モジュールに電気的なアクセスを行うことにより、お客様は本契約に同意したこととなります。ご使用前に、必ず本契約をご確認の上、設計に反映するようにしてください。
ファームウェアの使用方法のサポート等については、当社サポート情報のご利用、または、窓口へお問い合わせください。

ファームウェア使用許諾契約書

  1. 使用許諾

お客様は、本モジュールを所有する場合に限り、本ファームウェアを使用することができます。本ファームウェアに関する弊社の所有権および知的財産権のいかなる権利もお客様に付与または許諾するものではありません。

  1. 制限事項

    1. お客様は、許可なく本ファームウェアの一部または全部を第三者に対して販売、開示、頒布、貸与、レンタル、リース、譲渡、再使用許諾等することはできません。
    2. お客様は、許可なく本ファームウェアの一部または全部を複製、修正、改変、翻訳、翻案、逆アセンブル、逆コンパイルまたはリバース・エンジニアリング等することはできません。また、第三者に依頼することもできません。

  2. 免責

    1. 入手可能なZigBee®製品、または、他の同型、類型の通信規格、通信システムとの完全、または、全ての接続を保証しているものではありません。本ファームウェアの機能は、ZigBee®プロトコルとの互換性を担保するための一部、もしくは、部分的においてすべての機能を実装したものです。
    2. 本ファームウェアの仕様における不整合や不具合で生じる問題の対応については、お客様の責任において本モジュールの外部制御装置(外部MCUなど)で回避するものとします。
    3. 弊社は本ファームウェアの使用または使用不能から生じる、いかなる法律的根拠に基づく損害であっても、一切責任を負わないものとします。
    4. 弊社は本ファームウェアの使用に起因する、お客様と第三者との間に生じるすべてにおいて、一切責任を負わないものとします。

  3. 期間

    1. 本契約は、お客様が本モジュールへの電気的なアクセスを行った時点で発行し、終了されるまで有効に存続します。
    2. お客様は所有する本モジュールを廃棄または譲渡することにより、本契約を終了させることができます。
    3. お客様が本契約の条項に違反した場合には、本契約は直ちに終結し、14日以内にお客様の負担で本ファームウェアおよび複製データ等をすべて破棄または消去するものとします。

  4. 契約の有効性

本契約のいかなる条項で法的拘束力がないとされた場合でも、本契約の他の部分の有効性には影響を与えず、有効かつ法的拘束力を有するものとします。

  1. 準拠法

本ファームウェアについての使用許諾契約に関しては、契約の成立も含め日本法を準拠法とします。

  1. 合意

    1. お客様は、本モジュールへの電気的なアクセスを行った時点で、本契約を読んで理解し、合意したことになります。
    2. お客様は、本契約が本契約に定められたすべてにおいて、弊社とお客様との間における事前の口頭、書面またはその他の通信手段による一切の合意に優先する、お客様と弊社との完全かつ唯一の合意であることを確認します。
    3. 本ファームウェアには、個別に使用許諾契約を有するものが含まれている場合があります。その際、個別の使用許諾契約に同意された場合には、その部分に関してはそれぞれの個別の使用許諾契約が優先されるものとします。
    4. 本ファームウェア、および、マニュアル・ドキュメント類は、予告なく改良、変更する場合があります。